自己決定理論（Self-Determination Theory, SDT）は、人間の動機付けに関する包括的な理論であり、特に職場における動機付けの理解に重要な視点を提供します。
GagnéとDeci（2005）の論文「Self-determination theory and work motivation」は、この理論を職場の動機付けに適用し、従業員のやる気を引き出すための具体的な方法を探求しています。本稿では、ビジネスパーソンに向けて、この論文の主要なポイントを解説します。
自己決定理論の基本概念
自己決定理論は、内発的動機付けと外発的動機付けの区別に基づいています。
内発的動機付けとは、活動そのものに対する興味や楽しさから生じる動機付けであり、外発的動機付けは、報酬や評価といった外部の要因によって動機付けられることを指します。SDTは、内発的動機付けを高めるためには、以下の三つの基本的な心理的欲求を満たすことが重要であると主張します。
自律性（Autonomy）：自分の行動を自分で決定する感覚。
有能感（Competence）：自分が有能であると感じること。
関係性（Relatedness）：他者とのつながりや親密感を感じること。
職場における自己決定理論の適用
GagnéとDeciの論文では、SDTの原則を職場に適用し、従業員の動機付けを高める方法について論じています。以下にその主要なポイントを示します。
1. 自律性の促進
自律性を促進するためには、従業員が自分の仕事に対して自主的に意思決定を行える環境を整えることが重要です。具体的には、以下のような施策が有効です。
柔軟な働き方の導入：リモートワークやフレックスタイムの導入により、従業員が働く時間や場所を選択できるようにする。
意思決定への参加：プロジェクトや業務の計画に従業員を参加させることで、彼らの意見やアイデアを反映させる。
2. 有能感の向上
有能感を高めるためには、従業員が自分の能力を発揮でき、成長を実感できる機会を提供することが重要です。以下のような施策が考えられます。
トレーニングとキャリア開発：スキルアップのための研修やキャリアパスの明確化を行う。
フィードバックの提供：定期的なパフォーマンス評価と建設的なフィードバックを通じて、従業員の成長をサポートする。
3. 関係性の強化
関係性を強化するためには、職場内での良好な人間関係を築くことが重要です。以下の施策が有効です。
チームビルディング活動：チームワークを促進するためのイベントやワークショップを実施する。
オープンなコミュニケーション：上司と部下、同僚同士の間でオープンで信頼できるコミュニケーションを推奨する。
実践例
具体的な企業の実践例を通じて、自己決定理論の有効性を理解することができます。
例えば、Googleは従業員の自律性を尊重するために、「20%プロジェクト」と呼ばれる取り組みを行っています。これは、従業員が週の20%の時間を自分の興味のあるプロジェクトに費やすことができる制度で、これにより多くの革新的なアイデアが生まれています。
まとめ
GagnéとDeci（2005）の論文「Self-determination theory and work motivation」は、職場における動機付けを理解し、向上させるための重要な視点を提供します。
ビジネスパーソンとして、従業員の自律性、有能感、関係性を満たす環境を整えることで、内発的動機付けを高め、より生産的で満足度の高い職場を実現することが可能です。自己決定理論の原則を取り入れたリーダーシップとマネジメントが、組織の成功に寄与することが期待できるでしょう。
